肺血栓塞栓症は、主に下肢の深部静脈にできた血栓（深部静脈血栓症）が血流によって運ばれ、肺動脈に閉塞を起こしてしまう重篤な病態です。
手術後の安静臥位がそのリスクになると考えられており、これを予防するため適切な対策を行う必要があります。
当院では肺血栓塞栓症の予防対策として、「肺血栓塞栓症/深部静脈血栓症予防ガイドライン」に基づいて弾性ストッキングの着用フットポンプの利用などを行っております。
また、多職種を交え月に１回委員会を開催し、適正な実施状況の検討をしております。

血液は通常無菌状態で保たれていますが、感染が起こった場所から血液内へ病原菌が進入すると、病原菌が全身に広がり、菌血症や敗血症という重篤な感染症となります。それを防ぐために、感染症と診断または疑似症と判断した場合、速やかに病原菌を特定し治療に効果的な抗菌薬を選択する必要があります。
感染源からの分泌物（痰や尿など）を調べ病原菌を特定する検査を「培養検査」といい、血液内の病原菌の有無を調べることを「血液培養検査」といいます。
病原菌にも様々な種類がありますが、大きく好気性菌と嫌気性菌に分けることが出来ます。好気性菌は生きるために酸素が必要な菌、逆に嫌気性菌は酸素が不要な菌で、二つの菌は生きる環境が異なります。そこで、血液培養検査を行う場合は、それぞれの菌が発育するのに適した2種類のボトルを使用します（1セット）。
病原菌は血流中に常時存在するわけではなく、1セットの検査では原因菌を検出できる確率（検出感度）が限られるため、2セットの検査が基準となっています。
実施率をモニタリングすることは、感染症治療を行う上で非常に重要です。感染性心内膜炎を疑った場合、３セット目を採取する場合等もあり、DPC上の実施率では臨床で正確に評価できないため、当院では細菌検査室が別途実施率を算出しております。

近年、多剤耐性アシネトバクター属菌や、幅広い菌種に効果を有するカルバペネム系抗菌薬に耐性のある腸内細菌科細菌など、新たな抗菌薬耐性菌（以下、耐性菌）が出現し、難治症例が増加していることが世界的な問題となっています。 不適切な抗菌薬の使用は、耐性菌の発生や蔓延の原因になることから、各医療機関において抗菌薬適正使用支援チーム（Antimicrobial Stewardship Team: AST)を組織するなど、抗菌薬適正使用を推進する取り組みが求められます。
当院では、ASTとして広域スペクトル抗菌薬(抗MRSA・第4セフェム・キノロン・カルバペネム等)が使用された場合、細菌培養が実施されたか監視しており、実施されていない場合は細菌培養実施の依頼を行っています。

期間中の入院患者の延べ人数に対する、期間中に発生した転倒・転落の件数の割合です。全入院患者を対象とします。
※転倒・転落とは、病院内で発生した一切の転倒・転落をいいます。
転倒・転落の原因としては、患者さんの健康障害（歩行障害など）、治療に伴うもの、環境等があります。

事故レベル3b以上とは濃厚な処置や治療が必要になった有害インシデントのことです。
ハイリスクな患者さんが多い病院では3b以上の転倒を防ぐことが重要とされています。
転倒・転落の指標としては、転倒・転落によって患者に傷害が発生した率と、患者さんへの傷害に至らなかった転倒・転落事例の発生率との両者を指標とするこ
とに意味があります。転倒・転落による傷害発生事例の件数は少なくても、それより多く発生している傷害に至らなかった事例もあわせて報告して発生件数を追跡するとともに、それらの事例を分析することで、より転倒・転落発生要因を特定しやすくなります。こうした事例分析から導かれた予防策を実施して転倒・転落発生リスクを低減していく取り組みが、転倒による傷害予防につながります。
高齢の患者さんは、より転倒しやすい傾向にあります。身体機能の維持向上のために、早期リハビリテーションの介入に取り組んでいます。

現在細菌感染を起こしていないが、手術後の感染をできるだけ防ぐために、抗生物質をあらかじめ投与することを予防的抗菌薬投与といいます。
開胸、開腹を伴う手術等は、手術開始直前に抗菌薬を点滴などで投与することにより、手術後の感染を抑えることが期待されています。
手術部位感染（SSI）の減少は、手術後の合併症や入院期間の延長、さらには死亡のリスクの減少に繋がり、患者の安全性の観点からも重要です。また、再入院や追加治療の必要性を減らし、医療費の抑制にも貢献します。

褥瘡は、看護ケアの質評価の重要な指標の１つとなっています。褥瘡は患者の QOL の低下をきたすとともに、感染を引き起こすなど治癒が長期に及ぶことによって、結果的に在院日数の長期化や医療費の増大にもつながります。
褥瘡予防対策は重要であり、診療報酬制度にも定められています。褥瘡の治療には、発生予防が最大目標であり、知識の蓄積、予防策計画・実施とその総合力が重要になります。

レベル 患者の状態
d0 皮膚損傷・発赤なし
d1 持続する発赤
d2 真皮までの損傷
D3 皮下組織までの損傷
D4 皮下組織をこえる損傷
D5 関節腔、体腔に至る損傷
DU 深さ判定が不能の場合

早期に低栄養リスクを評価し適切な介入をすることで、在院日数の短縮、予後改善につながります。
当院では各病棟看護師による栄養アセスメントを実施しております。

身体的拘束とは、抑制帯等、患者の身体又は衣服に触れる何らかの用具を使用して、一時的に当該患者の身体を拘束し、その運動を抑制する行動の制限を指します。
治療上必要に応じてチューブ・ドレーン類を使用していますが、患者さんの状態によっては、自己抜去の危険性や転倒・転落の危険性があります。そのような事態になりますと患者さんの生命の危険性、あるいは外傷・骨折の危険性があり、さらなる処置が必要となる可能性があります。そのような事態を未然に防げるように、行動制限を行う場合があります。
　安易に身体拘束をするのではなく、それに変わる方法がないか充分検討を行い、治療上やむを得ない場合に実施しております。
当院では、身体的拘束最小化チームを立ち上げ、身体拘束の実施率を低減できる方法や短期間で解除できる努力を行っております。